教育の受益者は本人ではない。 直接的に教育から利益を引き出すのは、学校制度を有している社会集団全体である。 共同体の存続のためには、成員たちを知性的・情緒的にある成熟レベルに導く制度が存在しなければならない。 それは共同体が生き延びるために必須のものである。 だから、子どもたちを教育する。 いくらいやがっても教育する。 文字が読めない、四則の計算ができない、外国語がわからない、集団行動ができない、規則に従うことができない、ただ自分の欲望に従って、自己利益の追求だけのために行動するような人間たちが社会の一定数を越えたら、その社会集団は崩壊する。

— <a href="http://blog.tatsuru.com/2010/10/22_1013.php" target="_blank">教育のコストは誰が負担するのか？ (内田樹の研究室)</a>